総需要の喚起が出来るか?

湯築城を散歩していて久し振りにTさんと出会った。話が昨今の不況に及び、Tさんは大企業は内部留保を沢山持っているのだから、それを留保したまま派遣社員を解雇するのは怪しからんと憤慨していた。一時期社会党などが内部留保を隠し金と称してぎゃあぎゃあ騒いでいたことがあるが、Tさんは同じように考えているのだろうか。各種引当金を吐き出してしまったら企業はやって行けない。
それどころか昨今はバランスシートは健全な超優良企業でも資金繰に苦しんでいるらしい(ココ)。その原因はコマーシャルペーパー(CP)の市場崩壊だとのこと。ここまで来ると経済の素人では理解できそうもないが、更に現在の状況はバランスシート不況で、この状況から脱するには総需要の喚起しかないと言う(ココ)。これは何となく判る気がする。総需要を喚起しお金が廻るようになれば景気は確かに回復する。だが一国だけでやっても限度があり、世界中が協力して行うことが肝要であろう。アメリカのビッグ3が行き詰まったら、不況はより深刻になるだろう。
さあ、総需要の喚起が出来るか?